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おんどとりWEB Strage のAPIにPHPからアクセスするときは、
cURLのオプションにSSLの部分を追加しないと
動かなかったよ･･･。
,CURLOPT_SSL_VERIFYPEER => false
というφ(..)メモメモPR -
くっそくだらないことで、
ハマったので書いておこう。
実は、タイトルだけで完了しているので
以下読まなくてもいいんですがw
Arduino LEONARDO ETH
は、Arduino LEONARDOにEthernetシールド２がくっついた
IOT便利アイテムです。
ちょっと高いけど、ささっと有線LANでつないで
なんならマイクロSDカードにデータを保存するぜ！
な、アイテムでございます。
EthernetコントローラがW5500（旧タイプはW5100）になっており
ライブラリは
「Ethernet」のかわりに
「Ethernet2」をインクルードする必要があります。
さらにいうとMySQLconnectorを使うときは、
同ライブラリの「MySQL_Packet.h」中の
EthernetもEthernet2に書き換える必要があります。
さて、
そんなヤツはあんまりいない！！
といわれると思いますが、
起動時にマイクロＳＤを刺していると
ＩＰが正常にセットされないようで
まともにうごきません。
LocalIP（）してみると
255.255.255.255
とかになってます。
おいっ！！
気をつけよう･･･。 -
松下先生･･･と書くとむず痒がられるので、敢えて松下様と。
エントリーから、まとめてみます。
まずは、2016年平均を見ると、315,235円の現金給与総額のうち、19,482円が所定外給与（所謂残業代）に当たります。
これがどうなるのかという事ですね。
2012年以降、現金給与総額は、1,283円増加していますが、その内訳は所定外給与が719円増加、特別に支払われた給与が3,235円増加、所定内給与が2,571円減少となっています。
所定内給与が減少している中で、残業代や賞与で現金給与総額が押し上げられていたわけですが、残業代の減少に対する対策がないとなると、これまで徐々に上昇してきた1,283円の所得増加が失われてしまうかもしれません。働き方改革 残業代減る分の対応は？ 主要100社に聞きました。
1月27日 11時39分働き方改革
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180127/k10011304961000.html?utm_int=news-new_contents_list-items_109
「働き方改革」について、ＮＨＫが主要な企業１００社を対象に調査したところ、多くの企業で長時間労働を是正する取り組みが進む一方、残業代が減ることに配慮してボーナスの増額などの対応を検討している企業は７社にとどまりました。
ＮＨＫは、先月から今月中旬にかけて製造業やサービス業など主要な企業１００社を対象に「働き方改革」についてのアンケート調査を行いました。
それによりますと、長時間労働の是正や有給休暇の取得促進に関する数値目標が「ある」と答えた企業は、８２社に上りました。
長時間労働を是正するための具体策を複数回答で尋ねたところ、残業をする前に上司への申請を必要とする「残業の事前申告制」を設けている企業が５８社に上りました。
また、夕方以降は会議だけでなく、電話やメールのやり取りも禁止しているという回答も寄せられました。
その一方で、残業代が減少し、従業員の収入が目減りすることへの対応を聞いたところ、ボーナスの増額や手当の創設といった対応を検討すると答えた企業は７社にとどまり、対応を「考えていない」という企業が７２社に上りました。
経団連は、残業代の減少が個人消費に悪影響を与えるおそれがあるとして、ことしの春闘で対策を呼びかけていて、労使交渉で焦点の１つとなりそうです。
もうひとつ。経団連、副業・兼業容認へ転換 年初にも方針 働き方改革の一環で各社に検討促す
2017.12.18 07:31
http://www.sankei.com/economy/news/171218/ecn1712180006-n1.html
働き方改革推進の一環として、経団連がこれまで反対してきた従業員の副業・兼業に関し、容認に向けた検討を各社に促す方針へ転換することが１７日、分かった。政府が副業・兼業を認める方向で制度改正を進めていることに対応する。来年初めにも経団連としての方針を決定し、会員企業に示す。
平成２７年２月発表の政府調査では、副業・兼業を認めている企業は約１５％どまり。また、最近の民間調査では中堅企業の約３３％が副業・兼業を認めているという結果も出ているが、大企業では取り組みが遅れている。経団連の方針転換で、大企業でも容認の動きが加速しそうだ。
経団連はこれまで従業員の副業・兼業について、社会保険料や雇用保険料の負担、労働時間の管理など整理すべき課題が多いとして、認めない立場を明確にしてきた。榊原定征会長も長時間労働の是正を重要課題に挙げていることなどを理由に、「副業・兼業を推奨することには抵抗があり、今のところ旗を振って推進する立場ではない」と発言してきた。
一方、政府は新しい働き方の推進に向け、企業が就業規則を制定する際のひな型となる「モデル就業規則」の改定を進め、副業・兼業を認める方向。多様な働き方を認めることが能力開発、人材開発につながるとしている。また長時間労働を招かないようにするため、副業・兼業を行う際、本業の会社に届け出ることをルール化することなども想定している。
このためモデル就業規則改定の議論に参加する経団連としても、反対の姿勢から軟化。今後は各社に副業・兼業容認についての検討を促す。
ここからは、私の愚考。
残業規制について
例えばの話だが、黒猫ヤマトの値上げに関連して従業員の賃金が上がった話を聞いたことがあるだろうか？寡聞にして聞かない。残業は減ったようだが。
会社としての利益は上がったようだ。
これは、株主・経営者に全部吸い上げられて、現場には落ちてないということではないだろうか？
残業規制は、結局労働強化＝目先の生産性向上にしかつながらないのでは？
副業について
現実には、単なる時間の切り売りにしかなっていないのではないか？
能力の向上ではなく、労働力のダンピングになる可能性が高く、それこそが政府・経営者・株主の狙うところではないのか？
単価が安くて生活できない→共働き＆副業
蟹工船か！？共産党さん、出番ですよ。 -
リビング以外のデータにも絶対湿度を算出して追加してみました。
気圧センサーは、リビングにしかありませんので
このデータを拝借して、算出します。
MariahDB（データベース）に保管した気圧データを
読み込んで、絶対湿度を計算し、他のデータと共に
データベースとAmbiemtに送る･･･と。
あと、節電についても、とりあえずMODEM-SLEEPを
コードに入れてみました。
効いてるのか効いてないのか？わかりません。
ところで、朝日新聞って、自社をもうちょっと冷静に客観視してみては
いかがかな？とは思いますな（笑）
朝日は確かに中共寄り、朝鮮寄りの内容だし、もと主筆の若宮氏は
露骨に工作員だった話がちょっとググればすぐでてくる。
ま、読売はCIAの手中にあるらしいというのもあるので
どっちもどっちというか、四面楚歌というか･･･。 -
「人手不足」と「人余り」が共存する〝ミスマッチ〟が日本経済を苦しめる 学習院大教授・伊藤元重人手不足がますます深刻になってきている。最新データである昨年１１月の全国平均の有効求人倍率は１・５６という高さで、これは昭和４９年以来の高水準だ。人手不足が顕著な業種では、この有効求人倍率が特に高い。建設躯体（くたい）工事１０・８５、介護サービス４・０４、飲食などの接客・給仕４・１５など。これだけ見ると人手不足は本当に深刻なようだが、一方で有効求人倍率が非常に低い職業もある。事務的職業は全体では０・４７で、一般事務に限ると０・３６という低さである。単純な人手不足というよりは、人手不足と人余りが共存するミスマッチこそが日本の労働市場の問題なのだ。（中略）不足の分野にもっと多くの労働が移動すれば、全体として賃金は上昇するはずだ。また、人手が余っている分野では労働生産性は低くなっている。（中略）そして強調したいことは、こうした流れを加速化するためにも、大幅な賃上げが必要であるということだ。人手不足に悩む業界はより高い賃金を払わない限り人を集めることはできない。賃金が大幅に上がれば、人余りで生産性の低い企業は生き残れないだろう。賃金がなかなか上がらないということは、企業がこうした構造変化から逃げているということでもある。（いとう もとしげ）
こんな阿呆が東大名誉教授で学習院の教授ができるんだから、まあ恐れ入る。
そもそも、有りもしない財政危機を煽り倒して緊縮を進めてきた破綻厨の中の破綻厨！
まさしく破綻厨の権化ともいうべき、伊藤元重氏が
上の記事の赤字部分を言うわけだ。
あのさ、じゃ聞くけどどうやって賃上げすんの？？？？
建設業---公共事業は年々縮小されて、資材は高騰。どうせいと？？？
介護サービス---最近でこそ、ちょっぴり賃上げされたけど原資（介護報酬）は国からだよね？
てめえのせいじゃねぇか！
とまでは言わないとしてもw 矛盾してると自分で思わないんでしょうか？
ついでなので、労働分配率に触れておくと、大企業の労働分配率は絶賛低下中。
ま、それ自体は普通なんですが下請けや運送業などの賃金というか仕入れだったり
運賃だったりは全く（一部運賃は値上がり基調＝良いことだ）といっていいほど
上がってない。
これは、この構造こそが中小企業の労働分配率の高止まりというか生産性の低さ
の元凶なんであって、どの面下げて自分のとこの給料だけ上げられるのか？？？
というのが根底にあるだろう。
「トヨタ 値下げ要請」で、ググればそのあたりの地獄が垣間見られるよ。
